地震に備えて地域の危険を調べるには？ハザードマップ・避難先・経路の確認

自宅・職場・学校を、災害の種類ごとに調べる

まず、ふだん長く過ごす場所を地図上で見つけます。自宅の住所だけで終えず、職場、学校、よく通る道も対象にしてください。昼間と夜間で居場所が違えば、確認する危険や避難先も変わります。

入口になるのが、国土地理院のハザードマップポータルサイトです。「重ねるハザードマップ」で災害リスク情報を重ねて見ることができ、「わがまちハザードマップ」から自治体の地図を探せます。

地震に関する確認では、津波、液状化、斜面の危険、揺れやすさなどを分けて見ます。ただし、全国の地図で同じ情報がすべてそろっているわけではありません。自治体が公開する地震の被害想定やハザードマップも合わせて確認します。

架空の地図です。実際の区域や避難先を示すものではありません。

例えば、海に近い職場では津波の想定と避難先を、自宅の周囲に崖がある場合は土砂災害に関する区域を確認する、といった調べ方です。これは確認対象を考える例であり、それ以外の危険を除外するものではありません。

津波の危険がある場所で実際に強い揺れや長い揺れを感じた場合は、地図を調べ直してから動くのではなく避難を始めます。行動の合図は単元3：津波からの避難はいつ・どこへ？で学べます。気象庁「津波から身を守るために」

実際の自治体ページでは、こう探す——横浜市の例

例えば、横浜市の「防災の地図」には、地震に関係する地図と避難先の入口が分かれて載っています。2026年9月22日に同ページの案内を確認しました。

1. 「地震」の「被害」を見る。 「地震マップ」「液状化マップ」「津波（リンク先の避難対象区域図）」のうち、確認したい情報を開きます。同じ住所でも、地震の揺れと津波は別の図で見る必要があります。
2. 各地図で住所の位置と凡例を照合する。 表示されている地震の想定や区域の意味を読みます。別の想定の地図の色と、同じ意味だと思い込まないようにします。
3. 「地震」の「避難」へ戻る。 津波なら「津波避難施設」、ほかの災害も含む指定の確認なら「指定緊急避難場所、指定避難所」へ進みます。
4. 候補の施設を、災害別の指定と照合する。 市の指定緊急避難場所・指定避難所のページには、各区の一覧への入口があります。学校名を見つけるだけでなく、逃れたい災害に対応するかを確認します。

横浜市は、指定緊急避難場所を災害の状況に応じて開設すると案内しています。地図に施設があることと、今そこが開いていることは別です。 平時に開設情報の確認先も控えておきます。

これは横浜市の探し方です。ほかの地域ではページ名や指定・開設の条件が異なるため、自分の自治体の公式サイトへ置き換えてください。

色だけでなく、凡例・想定条件・更新日を読む

地図に着色があるときは、凡例で「その色が何を表しているか」を確かめます。浸水の深さを表す色と、土砂災害の区域を表す色は意味が違います。浸水深は、一般に地面からの水の深さです。色の濃さだけを見て、建物の何階まで安全かを自己判断しないでください。国土地理院「よくある質問」

次の項目は、地図と一緒に読む説明や注記に載っていることがあります。

• どの災害を対象にした地図か。
• どの地震や条件を想定したものか。
• 地図の作成・更新日はいつか。
• 色の区分や数値の意味は何か。
• 対象外の場所や、情報が未整備の地域はないか。

色がない場所にも、災害の危険がないとは言い切れません。 想定の範囲や情報の整備状況に限界があり、地震による家具の転倒や建物の被害まで一枚の地図で分かるわけではないためです。区域の境界に近い場合も、境界線を安全と危険の絶対的な境目にしないでください。国土地理院「よくある質問」

この点はハザードマップで色がついていない場所の考え方でも確認できます。地域の想定と、住まいの耐震性や室内の家具対策は、別々に調べる必要があります。

避難先は「場所の役割」と「対応する災害」で選ぶ

避難に関する施設名には、似ていても役割が違うものがあります。

同じ施設が両方の指定を受けている場合もありますが、すべての施設がそうとは限りません。指定緊急避難場所は災害の種類ごとに確認します。「避難所」と呼ばれている近所の学校でも、津波から逃れる場所に適しているとは限りません。内閣府「避難場所に関すること」

同じ施設が両方に指定される場合もあります。緊急避難場所は災害の種類ごとに確認します。

自治体の地図や避難場所一覧で、施設の名称だけでなく対象の災害を読み、分からない点は自治体へ確認してください。施設が近いという理由だけで、避難先を一つに決めないことが大切です。予定した場所へ行けない場合の候補についても、自治体の案内で確かめておきます。

経路は複数考え、平時に確かめる

避難先が分かったら、そこへ移動する道も確認します。最短経路だけでなく、途中にどのような危険や移動の負担があるかを見ます。

架空の経路です。どちらが安全かを判定する図ではなく、地域で確かめる項目を示しています。

例えば、狭い道やブロック塀沿い、橋、崖の近く、階段、夜間に暗い場所などを、地図と現地で確かめます。段差や坂道は、子どもと一緒のとき、歩行に支援が必要なときにも同じように通れるかを考えてください。ここで挙げた項目を確認しても、その経路の安全が保証されるわけではありません。

地図上で経路を二つ考えたら、平時に無理のない範囲で歩いて、家族などと共有しておくと具体的な準備になります。災害時には通行状況が変わるため、現地の危険や自治体の情報に応じて判断します。

今日の確認を残すなら、「ふだんいる場所」「対象の災害」「避難先とその役割」「経路上の気になる点」を一組でメモしてください。避難先の名前を覚えるだけより、何から身を守るために向かう場所なのかが分かります。

まず、自宅周辺の災害リスクを調べる

住所を入力して、自宅周辺の災害リスクを確認する（防災DB）

防災DBで地域の情報を確認したら、自治体のハザードマップや避難場所の案内も合わせて読みましょう。住所の検索結果だけで、建物の安全や災害時の避難先を決めるものではありません。

次は単元7：住まいの耐震性の確かめ方へ。地域の危険に続いて、住んでいる建物について分かることを集めます。